社名
株式会社メディア・トラスト(英文社名 Media Trust Co.,Ltd.)
本社所在地
東京都千代田区神田司町2-2-7 パークサイド1(2F)
電話:03-3254-5541 / FAX:03-3254-2720
設立
平成8年4月
資本金
90百万円
役員
代表取締役:近藤雅信
常務取締役:中川幸三
取締役:鈴木健一
取締役:鶴谷誠
監査役:近藤優子
社員数
50名
事業内容
・ビジネスコンサルティング
・ビジネスプロデュース事業
売上高
21億40百万円(令和5年3月期[27期])
業績推移
株主
近藤雅信
トランスコスモス
クアルコム(米国)
インテル(米国)
Jストリーム
バシコンサルティング
近藤優子
鶴谷誠
菊池潤
認定・届出
JIPDEC プライバシーマーク認定企業(10821557(09))
電気通信事業届出 A-17-8597
労働者派遣事業 許可番号:派13-302417 マージン率の公表
有料職業紹介事業 許可番号:13-ユ-312323
横浜支社所在地
神奈川県横浜市西区みなとみらい2-3-5 横浜みなとみらいクイーンズタワーC棟14F
電話:045-227-7220 / FAX:045-227-7210
大阪支社所在地
大阪府大阪市北区芝田1-4-8 北阪急ビル3F
電話:06-7223-8236 / FAX:06-7223-8234
神楽坂オフィス
東京都新宿区神楽坂2-12 ブレーンビル
グループ会社
◆株式会社ブレーン(映像制作、編集、ミュージックレストラン運 営)
〇スタジオ事業部、メディアプランニング事業部
http://www.studio-brain.com
〇ライブエンターテインメント事業部
ラドンナ原宿
https://www.la-donna.jp/
◆ダイキサウンド株式会社
(音楽・エンターテイメント事業におけるトータルコンテンツサービス)
http://www.daiki-sound.jp
この言葉が当社創業以来の企業ドメインです。
刻々と変化していく経済・産業構造の中、企業の存在意義や役割は 、単にサービスや商品を提供することではなく、企業を取り巻く全てのステークホルダーと協調しつつ、その存在意義を評価されるような『企業価値の創造』へと様変わりしました。
それが『ビジネス・プロデューサー メディア・トラスト』の使命です。
その総合プロデュース事業のため当社には
があります。
当社の最大の財産は社員であり、そしてその社員と数十年にわたり懇意にしていただいている幅広いコーポレートネットワークやヒューマンネットワークです。
全てを俯瞰で見て戦略を練り、最適な戦術をご提案し、そしてそれを実現性の高いものに仕上げて初めて「プロデュース業務」は成立します。
弊社プロデューサー集団のプロデュース能力と知財・人脈を是非ご活用ください。
『企業と共に考え歩む』をキーワードに全てのステークホルダーから、 その存在意義を認められる企業になると同時にビジネスを通して産業界の発展に寄与し、次世代社会の産業基盤構築に貢献する。
ITをベースにしたビジネスプロデュース(ビジネス支援)企業として、
1.その提案力・実現力・開発力・サポート力により存在意義のある企業を目指す。
※特に定評あるイーコマース系(PC・Mobile)・音声・動画で の強みを更に強化。
2.常に上流に立ち位置を求めるビジネスモデルを堅持できる組織体制を維持する。
※優良クライアントとの取引実績を更に拡大し、上流で勝負す る。
全ての企業活動と判断指標は、
『Sophisticated and Powerful Company ~高度に洗練された力強 い企業~』
で有り続けるために、何をすべきかをベースに決定・施行される。
経営サイドの責務は、
(1)顧客への責任
(2)従業員への責任
(3)株主への責任
の3つに集約される。
全ての行動は、その責務を果たす事に繋がっているかどうかで志向・決定される。
全ての企業活動と判断指標は、各部部長・リーダーを含む全て のリードスタッフも同様に上記3つの責務実現の一翼を担っていることを考えながら行動 することを行動規範 としそれを全ての下位スタッフに啓蒙することを責務とする。
スタッフは、常に『6つのドメイン』を満足させるべく行動しています 。
クライアントにとっての最良のパトーナー
顧客重視姿勢の一層の強化
変化・変革を先導。時代とビジネスを創造
ノウハウと実績に裏付けられたコンサル力・提案力・開発力・運用力
パートナーとの強固な連携により生まれる開発力・運用力
クライアントへのサービスを維持・拡大できる企業としての資金調達力 と基礎体力
当社では創業1998年から、「顧客・社会への責任」、「雇用への責任」 、「株主への責任」という3つの責任を「企業の3大責任」に位置付け、経営の重要課題と考えております。
安全で高品質、そして、社会的倫理に適ったサービスの提供を通じ、環 境への配慮や社会的公正の意識を、所属員全員が常に心がけています。
また、それらの責任を果たすために、業務プロセスの改善やコストの低 減、技術やーサービスの更なる革新、企業活力の一層の向上に努めています。
当社は、非上場ではありますが、従前、上場企業の傘下にあった経験を 生かし、コンプライアンス(法令順守)、コーポレートガバナンス(企業統治)、ディスクロージャー(情報開示)など、社会に果たすべき責任を全うし、取り巻くステークホルダーとの積極的な双方向コミュニケーションを図っていきたいと考えます。
1.法令を常に遵守し、違法行為は行いません。
2.社会規範・社会通念・良識に対して、最大限の理解と適正な対応に努め、業務を執行します。
3.社内規程をはじめとする全ての社内ルールを遵守します。
2022年 8月
千葉支社を、業務効率化のため本社(神田オフィス)と統合
2022年 4月
大宮支社を、業務の効率化のため本社(神田オフィス)と統合
2021年 4月
株式会社ブレーンと共同でメディアプランニング事業を開始
2021年 4月
大宮支社開設
2021年 4月
千葉支社開設
2021年 4月
神楽坂オフィス開設
2021年 4月
大阪支社開設
2020年 4月
横浜支社開設 短期派遣事業開始
2019年 1月
データサイエンス事業開始
T-PAS販売開始
2018年 7月
セガサミーグループと共同開発したカートナビシ ステムサービス
「GOLFGEAR スコア&ナビ」販売開始
2016年 5月
株式会社TAGインターナショナル社と業務提携
2016年 4月
SES/アウトソーシング事業を事業部化
2016年 3月
グループ会社、株式会社トラストホールディング スにて再生エネルギー事業開始
(太陽光発電所 3か所 3.4メガワット)
2016年 2月
グループ会社、株式会社ブレーンにて音楽音響事 業進出、ミュージックレストラン『ラドンナ原宿』を買収。
2015年 4月
インフラ・セキュリティ事業を事業部化
2014年 1月
「シンクライアント管理ツール TC-Manage」サービス提供開始
2011年 4月
ゴルフ事業を子会社 株式会社 G-SERVE に移管
2010年 7月
財務戦略上の柔軟性および機動性確保のため、資 本金を9千万円に減資し、その他資本剰余金を2億7,850万円とする
2010年 4月
株式会社ブレーンをグループ会社化し映像事業進 出
2010年 3月
フェリカネットワークス株式会社のソリューショ ンパートナーに認定される
2010年 2月
東京都、「経営革新計画」承認
2009年11月
業務拡張に伴い事務所を現所(千代田区神田司町2-2-7)に移転
2007年 9月
ゴルフ場向けGPSカート運行管理システム事業開始
2007年 4月
GIS事業の一環として、ゴルフ場向けナビゲーション事業を開始
2007年 2月
一般労働者派遣事業免許取得
2006年 8月
プライバシーマーク取得
2006年 6月
システム脆弱性診断のため、ソフトバンク・テク ノロジー株式会社ならびに京セラコミュニケーションシステム株式会社と提携
2006年 6月
資本金3億6,850万円に増資
2006年 3月
資本金3億5,850万円に増資
2006年 2月
資本金3億3,350万円に増資
2005年12月
資本金2億9,350万円に増資
2005年10月
ファームウェア事業部を新設
2005年 2月
業務拡張に伴い事務所を中央区銀座より千代田区 有楽町に移転
2004年 9月
株式会社アーパスを合併・GIS事業開始
2004年 4月
(株)スペースリンクのMMS(マルチメディアソリューション)事業を継承
先進医療設備投資支援を目的に(株)メディカルアドバンス(資本金9千万円)設立に参画
WEBインテグレーション事業開始
2003年10月
携帯地図情報発信ツールの拡販を目的に東京ガス グループ会社と提携
2003年 8月
PCリモートアクセス&Webmeetingツール「WebArrow」をASP提供開始
2003年 4月
業務拡張に伴い事務所を中央区銀座に移転
2003年 1月
M&A業務支援・上場支援を目的に
(株)アセット・トラスト(資本金5千万円)設立に参画
2002年12月
富士総合研究所と提携、人事評価システム取扱い 開始
2002年 9月
関東経済産業局「モバイルコンテンツ研究会」参 加
2002年 4月
企業再生支援・アセットマネジメント業務進出を 目的に
(株)アセットソリューション(資本金2千万円)設立に参画
2001年12月
上場企業13社参加によるブロードバンドコンソー シアム『IMCC』設立
2001年11月
日本ヒューレットパッカード(NSP事業部)戦略パートナー企業(5社)に選出される
2001年10月
NTTDoCoMo(M-stage開発・運用)を皮切りにSI受 注活動本格化
2001年 4月
システムインテグレーション分野に進出
(アーパスにて)位置情報ASPサービス"MobileLocation.net"データセンターを開設
2001年 1月
ビジネスコンサルティングに進出
2000年 8月
(スペースリンクにて)データセンターサービス 開始
2000年 7月
資本金2億850万円に増資
2000年 5月
資本金1億4,100万円に増資
(アーパスにて)SoftBank地図情報サービス「J-Navi」が開始
2000年 3月
資本金1億3,600万円に増資
1999年 11月
資本金3500万円に増資
1999年 4月
MBO後、代表者変更と同時に現社名に商号変更 ビ ジネスプロデュース事業・システムソリューション事業を開始
1996年 4月
会社設立
メディア・トラストが支持される理由はどこにあるのでしょうか?
その答えのひとつに、「豊富な導入実績」があげられます。
お客様の満足度が、次のお客様の満足を呼ぶ。
最先端の技術と信頼のソリューションでビジネスに最高のパフォーマンスをご提供します。
・株式会社I&S BBDO
・藍澤證券株式会社
・アイテック阪急阪神株式会社
・伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
・NECソリューションイノベータ株式会社
・エヌエスティ・グローバリスト株式会社
・NCS&A株式会社
・株式会社NTTデータ
・株式会社オプト
・株式会社近代セールス社
・株式会社クオラス
・黒谷株式会社
・埼玉県こども動物自然公園
・株式会社 静岡協同エージェンシー
・ジャパン建材株式会社
・松竹株式会社
・昭和リース株式会社
・鈴与シンワート株式会社
・ソフトバンク株式会社
・タイ国際航空
・公益社団法人中小企業研究センター
・デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社
・デロイトトーマツコーポレートソリューション合同会社
・株式会社東京アドエージェンシー
・公益財団法人東京動物園協会
・有限責任監査法人トーマツ
・トランスコスモス株式会社
・日産車体コンピュータサービス株式会社
・株式会社日本医薬総合研究所
・日本証券テクノロジー株式会社
・公益社団法人日本臓器移植ネットワーク
・日本ペイント株式会社
・株式会社ビデオプロモーション
・ビュルガーコンサルティング株式会社
・株式会社 ファーストリテイリング
・富士ゼロックス株式会社
・株式会社ブロードバンドセキュリティ
・株式会社ポートサービス
・みずほ情報総研株式会社
・みずほキャピタル株式会社
・株式会社メディカルノート
・ヤマトマテリアル株式会社
・株式会社山本製作所
・横河レンタ・リース株式会社
他 (五十音順・敬称略)